住所からハザードマップを確認する方法
住所が見つかったら、最初に確認したいのは「ピンが本当に自宅を指しているか」です。町名の代表位置と建物の位置は違うことがあります。場所を確かめてから、災害の種類ごとに情報を重ねていきましょう。
1. 建物と敷地の位置を確かめる
住所検索の結果は、番地まで一致する場合も、町・丁目の中心付近を示す場合もあります。道路や建物の形を見ながら、調べたい位置にピンを合わせます。境界付近では、道路の反対側や敷地の端も確認してください。
現在地機能も、端末や周囲の環境によって誤差が出ます。取得した現在地を、そのまま自宅の位置と考えないことが大切です。
2. 洪水・高潮・津波は、それぞれの地図を見る
同じ浸水でも、原因や想定条件が異なります。河川の洪水、海からの高潮・津波、下水や水路の排水が追いつかない内水氾濫を分けて確認します。色の凡例と対象の想定規模もセットで読みましょう。
- 想定される浸水の深さと、建物の床の高さ
- 浸水が長く続く可能性
- 家屋倒壊等氾濫想定区域への該当
- 避難先までの道路や橋の状況
3. 色がない場所も、条件を確かめる
区域に含まれないことと、被害が起きないことは同じではありません。地図の想定を超える災害や、未整備の地域もあります。土砂災害の指定は更新されるため、都道府県の最新の公表資料も確認してください。
ミエソナは「情報あり」「表示なし」「未取得」を分けて表示します。情報が不足する項目を見つけることも、確認の大事な目的です。
4. 家族で、避難先まで確認する
自宅だけでなく、普段使う道、学校や勤務先との間も見ておきましょう。平時に自治体の避難先と避難経路を確認し、家族の連絡方法を決めておくと、地図の情報が行動につながります。
参考にした資料
公的資料をもとに編集した一般的な情報です。敷地の境界、建築の可否、個別工事や保険の支払判断は各窓口でご確認ください。
家族に合う備蓄量と、防災用品を確認する →
必要量を計算して、買い足しリストにまとめましょう。